デイサービスでコース料理を出す通所介護事業所

介護食の最新トレンド　工夫で楽しく（中日新聞）

同施設は二〇〇四年に開所、「食」に特化したデイサービスだ。前菜からメーン、デザートまでのコース料理が売りで、費用は介護度に応じた施設利用料のほか一食千二百六十円。利用には登録が必要で、現在四十二人で定員いっぱい。一回に十人しか利用できないため予約も取りにくく、「行列ができる人気レストラン」状態だ。

すごい！コース料理だなんて驚き。値段は、手間と味、品数に対して決して高いとは思わない。いやむしろ安いはず。メニューサンプル

毎日食べるのは難しいにせよ、たまにはこういう贅沢もいいはず。
なにより、選択肢があるということはとても大事だ。
いうまでもなく、食事はQOLを表すバロメーターであり、高齢者にとっては大きな楽しみでもある。
このように食事に力を入れているのが通所サービス「レストランデイ」。

私は、今まで世の中のために頑張ってこられた高齢者の方々が、不十分な食生活を送られていることに大きなショックを覚えます。
食事は「人を良くする事」と書きます。
高齢者の方々が健康で精神的に豊かな生活を送るためには、食事は美味しく、楽しくなくてはなりません。

サービスに自信を持っている施設・事業者があることに喜びを感じる。

ちなみに、この施設で出されている料理のレシピ本がある。
家庭や施設での介護食のパターンが尽きた人は是非ご一読を。

おとしよりと家族のためのおいしいレシピ―高齢者デイサービスの食卓から
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介護予防の要のひとつ、排泄ケアを考える

ケアプランに反映されず　「要支援」高齢者の排尿障害（山形新聞）

結果によると、尿失禁やぼうこう痛など排尿障害の症状がある人は、78.4％に上った。「閉じこもり」の指標とされる外出頻度については「週1回以下」と答えた人が47.7％を占めた。「外出や旅行ができない」「気分が落ち込む」「眠れない」など、生活への影響があらためて浮き彫りになった。

「閉じこもり」は介護予防の重点項目に挙げられている。
単に家に閉じこもるだけではなく、心身ともに機能が低下する危険性が強い。そしてその閉じこもりの原因となっているのは、排尿（排泄）障害や高齢者のうつ病、心身の状態悪化などだ。
つまり排尿障害は単なる機能的障害ではなく、排尿障害→閉じこもり→心身機能の低下→寝たきり状態　へと悪化していく要因のひとつなのだ。
さて、記事では実はとても重要な排尿障害が介護予防のケアプランに反映されていないという実態を取り上げている。
排尿障害は、まず高齢者本人が第三者に訴えたり、解決できると思ったりしない（できない）ところが大きな問題だ。
これを解決するためには、本人や周囲による排尿(排泄）障害への理解が欠かせない。
欠かせない、とカンタンにいっても、人間の尊厳に関わる話なだけに簡単にはいかないだろう。

しかし、じつは排尿障害はトレーニングしたり、問題解決することで治ったり、状態がよくなったりすることが多いのだ。
そのことをまずは理解し、自信を持つことが大事だと思う。

ご存知の方も多いだろうが、排尿・排泄障害に取り組む日本コンチネンス協会がある。かなり昔に一度、取材に伺ったことがある。
会長の西村かおる氏は書籍も多く出しているので興味のある方は是非、一読を。

こちら、お漏らし110番―排泄とそのケアにズバリお答えします
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東京・池袋で介護予防・認知症予防総合フェアが開催（5日まで）

介護予防：東京・池袋で総合フェア開催（毎日.jp）

介護予防の研究成果やグッズ、地域の取り組みなどを紹介する「介護予防・認知症予防総合フェア」（介護予防・認知症予防総合フェア実行委員会主催、毎日新聞社など協力）が４日、東京都豊島区の池袋サンシャインシティ文化会館で開かれた。

今日（5日）まで開催とのこと。
都内の方は、仕事を抜け出して？是非行ってほしい。

介護者の8割が腰痛を経験している

介護従事者：８割に腰痛経験　滋賀医大グループが全国調査（毎日新聞）

「現在、腰痛がある」と答えたのは女性の５４％、男性の５５％。「就労後に腰痛になった」人は女性の７８％、男性の７６％に上った。就職前に腰痛がなかったのは２２０３人で、うち７４％の約１６００人が「介護の仕事について初めて腰痛を経験した」と、介護が腰痛のきっかけになったと回答した。一方、以前から腰痛があった１７４１人の３９％が「悪化した」と答えた。

介護従事者の悩みの一つが腰痛ではないだろうか。排泄・入浴介助など、介護者の負担は大きく、介護者が年配であればあるほど、腰痛のリスクは高まるはず。

しかも、腰痛は単に腰の痛みだけに留まらず、体全体の血流にも影響する。さらにはメンタル面での影響も少なくない。
外国の介護負担を軽減させるような対策が紹介されているが、日本ではまだまだそこまで手が回らないのが事実。
しかし、一応厚生労働省でも介護者の腰痛対策に関する手引きを出していたことをご存知だろうか。
日本の腰痛対策事情（大阪府立公衆衛生研究所）

厚生労働省から『職場における腰痛予防対策指針』が通達として出されています。この中で腰部に著しい負担のかかる作業の軽減のために、作業を自動化又は機械化すること、適切な補助機器等を導入することを推奨しています。また、重量物を取り扱う作業を行わせる場合の取扱い重量について、成人男性は体重の 40％以下、女性は男性の60％位とするよう明記されています。

また、オールアバウト「介護｣チャンネルでは腰痛にサヨナラする介護テクが紹介されている。

認知症サポーターの活躍

明日の私：認知症サポーター／上　北海道本別町　住民の手で見守り（毎日新聞）

本別町の取り組みは介護保険導入前の９９年にさかのぼる。それまで、認知症が疑われる高齢者の家族から相談を受けても、入院か施設入所を勧める程度。自宅で過ごす認知症の高齢者や家族を支える手立ては確立しておらず、同年、実態調査を実施した。その結果、在宅の要介護高齢者で認知症または認知症と思われる行為がある高齢者は４割に上ることが分かった。

認知症サポーターの存在をすっかり忘れていたが、こうして地道に普及していっているようだ。

認知症サポーターとは次のとおり。

「認知症サポーター養成講座」を受けた人が「認知症サポーター」です。
とくに認知症サポーターにはなにかをとくべつにやってもらうものではありません。認知症を正しく理解してもらい、認知症の人や家族を温かく見守る応援者になってもらいます。そのうえで、自分のできる範囲で活動できればいいのです。たとえば、友人や家族にその知識を伝える、認知症になった人や家族の気持ちを理解するよう努める、隣人あるいは商店・交通機関等、まちで働く人として、できる範囲で手助けをする、など活動内容は人それぞれです。
また、サポーターのなかから地域のリーダーとして、まちづくりの担い手が育つことも期待されます。なお、認知症サポーターには認知症を支援する「目印」として、ブレスレット（オレンジリング）をつけてもらいます。この「オレンジリング」が連繋の「印」になるようなまちを目指します。

介護予防体操、大事なのは体操し続けてもらうこと

介護予防へ体操考案　浜田保健所など（中国新聞）

浜田保健所などが、介護予防の運動を取り入れた「元気アップ　まめなくん体操」を考案し、音楽と映像を収録したＤＶＤ、ＣＤを製作した。

こうしたオリジナル介護予防体操は、介護予防事業が介護保険に組み込まれる前から、全国各地で開発・実施されてきた。
こうした体操は、体を痛めることがなければ、だいたい体によいはず。

むしろ大事なのは、こうした介護予防体操を作ったことよりも、高齢者に継続的に実施してもらうための工夫ではないか。
今後の力点は、そこだと思う。

渋谷区が介護保険外サービスで老老介護を支援

介護保険外　『老老』を独自支援へ　渋谷区２３区初（東京新聞）

渋谷区は、現行の介護保険では対象外となる高齢者へのサービスを、区独自で提供する制度を来年一月から新設する。このうち、高齢者が要介護認定者を介護する「老老世帯」を対象に、炊事や掃除、洗濯といった生活援助型ホームヘルプサービスなどを提供するのは二十三区で初めてという。ホームヘルプサービスは同居家族がいる場合、原則として対象外となるが、同区は「老老世帯」ではサービスが必要なケースも多いと判断した。

独居老人対策も重要だが、家族がいるとはいえ高齢者夫婦の場合はお互いに生活面での負担が大きい。かえってリハビリになるというケースもあるが、心身状態が悪くなることも考えられる。

23区も相当財政は厳しいはずだか、こうした老老介護という、制度のはざまで苦しむ人に光を当てた高齢者福祉制度を提供するのは評価できると思う。こうした制度は23区では初ということだが全国的にこうした制度は一般的なのだろうか。

動物のふれあいを通して高齢者を元気にする

動物とふれあい、お年寄り笑顔　福知山の介護施設（京都新聞）

生き物を通じて精神的なやすらぎや、自分からかかわる積極性を取り戻してもらうのが狙いで、府が府内各地の高齢者、障害者施設を巡回している。この日は子犬や成犬、ウサギ、モルモット計３３匹からなる「慰問団」が同苑を訪問した。

最近、暗いニュースばかりなのでたまにはこんな記事を紹介する。
リンク先にはかわいいイヌの写真もあるので必見！

いわゆるアニマルセラピーは高齢者だけなく、様々な病気に有効だという。またアメリカでは服役中の犯罪者が捨てられた犬を育てていく過程で更生する、という取り組みもある。

わたしは犬も猫も大好きなので、このアニマルセラピーはいずれきちんとまとめて記事にしたいと思っている。
いやあ、ほんと癒されるなあ（わたしの隣にも猫がいます……）。

カスピ海ヨーグルトが高齢者の便秘を改善

カスピ海ヨーグルトに高齢者への便秘改善効果あり（アメーバニュース）

一般的にヨーグルトは健康食材というイメージが強く、また要介護者もその摂取が容易なため優れた「介護食」として考えられていたが、今回フジッコはその整腸作用に焦点を当て、科学的にその効果を実証したといえる。

その科学的な効果など詳細は下記の記事を参照してほしい。
カスピ海ヨーグルトが要介護高齢者の便秘改善に有用であることを実証（ふくしチャンネル）

一般にヨーグルトは、食べ物の飲み込み（嚥下（えんげ））が困難な人や介護を必要とする人であっても、安全に食べれる食品とされている。いっぽう、ヨーグルトには整腸作用をはじめ、様々な健康効果が知られていることから、ヨーグルトは食べやすく、かつ健康機能を持つ優れた「介護食」だと考えられる。（中略）
カスピ海ヨーグルトは、要介護高齢者の腸内環境を改善し、それによりとりわけ強度の便秘傾向者に対する整腸効果が期待できると考察した。

高齢者は腸の老化や運動不足、消化不良（咀嚼しきれいない）、水分不足、薬の副作用などなど様々な要因で便秘になりやすい。

その対処法の１つとして今回のカスピ海ヨーグルトは効果的なのだそうだ。嚥下食の基準値を満たしているし、栄養もある。

カスピ海ヨーグルトの詳細はこちら。
カスピ海ヨーグルトオフィシャルサイト（フジッコ）


そもそもカスピ海ヨーグルトにオフィシャルサイトがあったことが一番の驚きだった……。

介護予防事業の普及は今一歩か

介護予防事業への参加、特定高齢者の１３％のみ（四国新聞）

予防事業実施後に行ったアンケートでは、３０９人中２２３人が「状態が改善された」「維持されている」と回答しており、約７５％の人が効果を実感している。
また、全高齢者に占める特定高齢者の割合は１・６％にとどまり、国の想定の５％や県目標の３・３％を下回った。県長寿社会対策課は「医療機関との連携を強化して、特定高齢者の把握にも努めたい」としている。

介護予防が介護保険に組み込まれたのは昨年度のこと。
まだまだ高齢者に対しての介護予防に関する普及が徹底していないと思われがちだが、実は現場が（１）介護予防どころじゃない（２）介護予防の重要性を認識していない（したくない）　ことに一因ありそうな気もするがいかがだろう。

どうした地域包括支援センター

地域包括支援センター：保健師退職、相次ぐ　開設９カ月で１５人−−仙台市　／宮城（毎日新聞）

仙台市が昨年４月に市内４１カ所に設置した地域包括支援センターで、保健師の退職が相次いでいることがわかった。各施設に配置が義務づけられている保健師職のうち、開設９カ月で仙台市に届けられた退職者は７人。届け出が遅れる場合もあり、１５人に上るという情報もある。仕事に追われて体調を崩し、職場を去るケースが多く、人材確保が急務となっている

とりあえずクリッピング。
地域包括支援センターを中心とした介護予防スキームが机上の空論にならないことを願うしかない。

神奈川県の介護施設の４割で身体拘束

『身体拘束』なお４割（東京新聞）

　介護保険施設で原則禁止されている「身体拘束」が、二〇〇五年度に県内の少なくとも二百八十施設で千九百六十三人に対して行われていたことが、県高齢福祉課がまとめた調査報告書で分かった。拘束実施施設は、回答した施設の四割を超え、五年前の調査（８７・９％）よりは半減したものの、依然として多くの施設で転倒などの「事故防止」などの理由から、拘束が行われている実態が浮き彫りになった。

現場で賛否両論わかれる「身体拘束」。
私は業界誌記者だった３年前ぐらいから、延々と議論されている。
実際、身体拘束なしでも要介護度５の高齢者を多数介護している施設もある（スタッフ数も充実しているとはいえない程度）。
その一方、安易に身体拘束している施設もある。

今回の調査結果ではほぼすべてのケースで本人か家族に事前説明をしているという。

本人や家族への説明と承諾は、９８・２％の施設が実施していると回答。拘束廃止が困難な理由としては「安全のため家族が拘束を希望」が最も多く、「事故が起きた場合、家族の苦情や損害賠償が心配」「職員が少ない」の順だった。

以前、身体拘束についてエントリしたが、そこでも身体拘束せずに介護しているケース、身体拘束した場合の施設運営者などに対する法的責任などを紹介している。興味のある方は一読していただければと思う。
身体拘束をなくす取り組みは、介護の質を高める（日本介護新聞）

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認知症の認定看護師が10人誕生

認知症の専門知識もつ、認定看護師　まず１０人誕生へ（朝日新聞）

　認知症ケアの専門知識や技術をもつ、初めての「認知症高齢者認定看護師」が誕生する。日本看護協会が新設するもので、研修を終えて試験に合格した１０人が１５日に発表される。毎年、研修を続け、認定看護師を増やす予定だ。 （中略）「認知症は介護の分野」という見方もあったが、現場のニーズが高まり、認定を始めた。

認定看護師は７５７人／０６年度、認知症なども（秋田魁新報社）

０６年度は、新たに訪問看護や認知症高齢者、摂食・嚥下（えんげ）障害、乳がん、小児救急の計５分野の看護で９３人が認定看護師となった。ホスピスケアや糖尿病看護など従来の１２分野の認定は６６４人。一部の分野で認定看護師のいる医療機関は診療報酬が加算される。

認定看護師とは、カンタンにいえばその道の看護技術におけるプロ中のプロといったところか。現在認定されている分野は以下のとおり。
１）救急看護 ２）創傷・オストミー・失禁（WOC）看護
３）重症集中ケア ４）ホスピスケア
５）がん性疼痛看護 ６）がん化学療法看護
７）感染管理 ８）訪問看護
９）糖尿病看護 10）不妊看護
11）新生児集中ケア 12）透析看護
13）手術看護 14）乳がん看護
15) 摂食・嚥下障害看護 16）小児救急看護
17) 認知症高齢者看護 　　　日本看護協会
制度創設から10年経っている割には認定者数が少ない気もするけれど。
本年度から設けられた認知症分野においても１５人枠に対し１９人しか応募していないという。それだけ狭き門なのか、まだまだ制度が普及していないのか。具体的な「違い」だが、日本看護協会のＨＰを見ても、イマイチわからない。周囲の人にアドバイスしたり、指導しましょうね。ということなのか。給料も違うんだろうな。

看護師だろうが、介護福祉士だろうが、現場にプロフェッショナルな人材が増えていく（認定される）のは、利用者にとってはありがたいこと。介護分野も負けずに、介護福祉士の質・量の充実などに期待したい。

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京都市社協が認知症の対処法などをまとめた冊子を発行

認知症の症状や対処法など解説 京都市社協がハンドブック作成（京都新聞）
孤立しやすい家族介護者をサポートする、貴重な情報がつまった冊子だ。
送料は自己負担だが、冊子自体は無料。
発行元の京都市長寿すこやかセンター。


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認知症予防には運動・栄養・昼寝が効果的

認知症予防は運動・栄養・昼寝…厚労省で研究データ（読売新聞）

よく運動し、栄養に気をつけて、昼寝した方が認知症の発症率が下がることが、厚生労働省の研究班（主任研究者＝朝田隆・筑波大教授）の研究でわかった。　生活習慣の改善による認知症予防の成果が確認されたのは初めてで、注目される。

認知症予防の介入研究による調査結果が明らかになった。
特に注目したいのが「昼寝」だ。
基本的に高齢者の睡眠量や質は、若いときに比べて低下する。
老化にともない、体内時計も狂い、不眠症になりやすいといわれる。
その結果、物忘れや心身の不調などを訴えるケースもあると聞く。
異様に早く起きてしまう高齢者がいるが、それは自然な老化現状。
それを無理に矯正しようとして、「昼寝は害」ともいわれてきた。

しかし、今回の調査結果によると、適度な昼寝はかえって睡眠の質を高め、心身の健康を保つ上で効果的だということだろう。


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【認知症予防】緑茶１日２杯で効果あり！？

緑茶１日２杯　カテキン効果的（東京新聞）

一日二杯の緑茶で認知症予防を−。記憶力などの著しい低下を招く認知症について、緑茶に多く含まれるカテキンが高い予防効果を持つ可能性があることが四日、東北大大学院医学系研究科の栗山進一講師（公衆衛生学）の研究チームの調査で分かった。

古くから？というほどでもないだろうけれど、すでに巷ではウワサｗになっていたらしい、カテキン効果。
認知症といっても原因はさまざまなようなので、一概にすべての認知症に対して予防効果があるわけではないのだろう。だが調査結果が本当ならば、明るいニュースだろう。


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介護しながら作る介護食

介護しながら作る介護食　[著]横田節子（朝日新聞）

市販の総菜、レトルト食品を上手に使い、手抜きや息抜きをして頑張りすぎないことが長続きのコツ、というのが心強い。

週末だけヘルパーを読んで介護者だけで旅行に出かける、食事はレトルト料理をベースに作る、こうした介護を長続きする上で欠かせない「手抜き」はだいぶ一般的な考え方になってきたと思う。

しかし、まだまだ手を抜けない家庭介護者は多い。その結果、要介護者ともども介護者もつぶれてしまい、結果、無理心中や殺人事件に至るケースもある。


以前から言われていることだが、これからは要介護者だけでなく、介護者、特に家庭介護者を有形無形サービスで支援していかなくちゃいけない。

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高齢者を元気にさせる食事

寝たきりだって、いや寝たきりだからこそ、三度のメシぐらいは楽しみだいもの。

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高齢者が、楽しみながら筋力アップできる体操

とにもかくにも、介護予防だ……。


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身体拘束をなくす取り組みは、介護の質を高める

介護施設の約６割で身体拘束　京都府の実態調査で分かる（京都新聞）

京都府内の介護関連施設のうち約６割にあたる１６２施設で、入所者に対する身体拘束が行われていたことが８日、府の実態調査で分かった。

そもそも、身体拘束とはなんぞや。
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介護保険改革に向け、改めて重要視される「介護予防」

あしたの暮らし：介護保険改革を前に　第２部・「地域」の可能性／１　／群馬（毎日新聞）

６５歳以上の高齢者が２８・８％（昨年１０月現在）と「超高齢化社会」に突入している鬼石町は０１年１２月、筋力トレーニング事業を導入。参加者は昨年度は延べ９１７８人で、町人口７１２４人（同）を上回る計算だ。

ようやく、全国の地方自治体での介護予防事業が本格化しています。介護保険スタート以前から、というか介護保険の理念にも「介護予防」は盛り込まれていたものの、地方自治体などでは「予防よりもまずは介護保険を運営させなくては……」という思いからか、昨年前ぐらいまでは介護予防事業への関心は今一つ低いのが実情でした。

しかし、国も介護予防事業の予算を拡大計上したりと、自治体支援へ本腰をあげつつあることから、都道府県や市町村でも介護予防事業が活発になってきました。なにより、逼迫する介護保険財政をどうにかしたいという思いが強いのでしょうか。

介護予防は、高齢者に「介護がいらない状態を維持」させ、できるだけ自分の家で生活できるよう支援する取り組みです。介護を必要としない高齢者が増えれば、介護保険財政も安定し、保険料アップ！回避も期待できます（そう甘くありませんが）。

ただ、介護予防事業には、専門スタッフやノウハウが必要だったりします。大きな市ならともかく、人口1万人前後の自治体ではスタッフを雇うのも難しいかも。そこは諦めずに、近隣の自治体と協働したり、専門機関の力をかりたりして是非とも頑張って欲しいですね。

成果をあげている介護予防事業のケーススタディも増えてきました。

	在宅介護支援センターによる「介護予防・生活支援」事例集 介護予防プラン研究会 関連商品 地域で進める介護予防―介護予防大作戦 地域支援コーディネートマニュアル―図解でわかる パワーリハビリテーション〈No.2〉 完全図解 新しい介護 高齢者のための予防訪問マニュアル―予防版MDS-HCを用いて by G-Tools