「現在、腰痛がある」と答えたのは女性の５４％、男性の５５％。「就労後に腰痛になった」人は女性の７８％、男性の７６％に上った。就職前に腰痛がなかったのは２２０３人で、うち７４％の約１６００人が「介護の仕事について初めて腰痛を経験した」と、介護が腰痛のきっかけになったと回答した。一方、以前から腰痛があった１７４１人の３９％が「悪化した」と答えた。
介護従事者の悩みの一つが腰痛ではないだろうか。排泄・入浴介助など、介護者の負担は大きく、介護者が年配であればあるほど、腰痛のリスクは高まるはず。
しかも、腰痛は単に腰の痛みだけに留まらず、体全体の血流にも影響する。さらにはメンタル面での影響も少なくない。
外国の介護負担を軽減させるような対策が紹介されているが、日本ではまだまだそこまで手が回らないのが事実。
しかし、一応厚生労働省でも介護者の腰痛対策に関する手引きを出していたことをご存知だろうか。
日本の腰痛対策事情（大阪府立公衆衛生研究所）
厚生労働省から『職場における腰痛予防対策指針』が通達として出されています。この中で腰部に著しい負担のかかる作業の軽減のために、作業を自動化又は機械化すること、適切な補助機器等を導入することを推奨しています。また、重量物を取り扱う作業を行わせる場合の取扱い重量について、成人男性は体重の 40％以下、女性は男性の60％位とするよう明記されています。
また、オールアバウト「介護｣チャンネルでは腰痛にサヨナラする介護テクが紹介されている。
